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奈良シニア大学 事務局長が綴る、本と映画と感性と。

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【書評】池上彰「ニュース、そこからですか?」まとめ教育編

日本の教育に違和感

僕はサッカー監督になることが夢でした。

中学校の先生として部活動でサッカーを指導することを視野に、大学2回生の時に急遽、教職課程を履修することになりました。

詳しい背景はこちらをご覧ください。

www.yuitotsubakino.jp

  • 先生が言ったこと=正しいこと
  • テストの点数で高得点=頭が良い
  • 勉強のモチベーションは良い学校に入学したい=一流企業に入って裕福な家庭を築きたい

そういうマインドの生徒が多くて何だか違和感を感じていました。

そこから、スペインに行き、オーストラリアに行き、その違和感が少しずつ明確になっていったんです。

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この疑問をこれからは少しずつ解決していきたいと考えています。

そこで出会ったのが、この本!!

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池上彰の「ニュース、そこからですか!?」 (文春新書 850)

池上彰の「ニュース、そこからですか!?」 (文春新書 850)

 

池上彰さんの「ニュース、そこからですか?」

取り上げられているのは、経済、戦争(紛争)、歴史、時事問題など。

庶民にも分かりやすく説明してくれている本書の中で、教育にカテゴリー分けされていたのは「1つ」。見てみたら、「なるほど! だから、日本の教育に違和感があったんだ」と少し納得したのでシェアします。

学力低下の日本!?

国際学力テスト(PISA)というものがあります。(知らなかった)

経済協力開発機構OECD)が、世界の子供の学力を3年ごとに調査しています。

以下の3領域でテストが構成されています。

  1. 読解リテラシー
  2. 科学的リテラシー
  3. 数学的リテラシー

2003年に日本の読解リテラシーが8位から14位に転落しました。これにマスコミが「学力低下」を謳い、時の文部科学大臣もそれに呼応したようです。

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2000年

【読解リテラシー

1位:フィンランド

2位:カナダ

3位:ニュージーランド

4位:オーストラリア

5位:アイルランド

8位:日本

 

【科学的リテラシー

1位:韓国

2位:日本

3位:ニュージーランド

4位:フィンランド

5位:オーストラリア

 

【数学的リテラシー

1位:日本

2位:韓国

3位:フィンランド

4位:イギリス

5位:カナダ

2003年

【読解リテラシー

1位:フィンランド

2位:韓国

3位:カナダ

4位:オーストラリア

5位:リヒテンシュタイン

14位:日本

 

【科学的リテラシー

1位:フィンランド

2位:日本

3位:香港

4位:韓国

5位:リヒテンシュタイン

 

【数学的リテラシー

1位:香港

2位:フィンランド

3位:韓国

4位:オランダ

5位:リヒテンシュタイン

6位:日本

 でも、OECDは日本を賞賛!?

日本では国を上げて「学力低下」と言っているけど、PISAの実施元であるOECDは、

日本における教育は、量・質双方の観点から極めて優れている

と賞賛しているみたいです。

 

自分がサッカーを指導していた時も、中学生は毎日のように塾に行って、保護者からも「テストで良い点を取れ!」と言われ続けていて必死に勉強してたのに、学力低下? でも、日本の教育は優れている? どっち?

答えは、その後の文章にありました。

日本における教育は、量・質双方の観点から極めて優れている。

しかし、その成果は、塾として知られる民間の課外施設での指導への費用など、高い民間部門の支出によって支えられている。

つまり、学校(義務教育)だけで日本の教育が支えらているわけではなく、多くの家庭が子供を塾に通わせているので高い学力を維持できているというわけです。

※もちろん、塾の指導が正解と言っているわけではありません。

世界の課外授業参加率

15歳以上の生徒が学校以外での授業(塾などを含む課外授業)に参加している割合

1位:韓国

2位:日本(約75%)

最下位:フィンランド

最下位はフィンランド。つまり、学校だけで十分に学力が付いているということ。

逆に言うと、学力を保つためには塾を筆頭とする民間施設の支えが必要ということになる。だからこそ、OECDが示す日本へのアドバイスはこうなる。

OECDが示す日本の教育改善方法

学力向上のためには塾に行かせる方が良い

→子供の教育に係る支出が多すぎる

→子供を持つことに躊躇する

→日本の出生率の低下に繋がっている

→女性の就業率を高めるべき(女性を応援すべき)

出生率を高めるために幼児教育・保育に対する公的支出を増やすべき

しかも、5歳までにきちんとした教育を受けないと、生涯年収に大きな差が出るとの統計もあるようです。だから、学校そのものの指導と日本の教育における価値観を変えなければならないと同時に、現時点では、幼児教育や保育に対する公的支出を増やすべきと示したみたいです。

今は、無償化が決定していますね。

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*1 

OECDが示す日本の教育改善の必要性

健全な経済成長には質の高い教育が必要となっている

→良質な教育を受けるためには家庭のために公的支出を増やす

→日本経済の発展

→世界経済の発展

OECD事務総長 アンヘル・グリアのメッセージ

目の前に危機があるからといって、今日の教育予算を切ることは明日の日本の成長を切ることになる

まとめ

理解したことは以下の3つ!

  1. 教育を変えるためには、現場だけ変えたら良いってわけじゃないことを理解。(当たり前)
  2. 子供は受ける教育を自ら選ぶことができないので、大人が決めた方針によって一番被害を受けるのは紛れもなく子供
  3. フィンランドの教育ってやっぱり凄いのか!?

次は、フィンランドの教育について調べてみよう。

 

池上彰の「ニュース、そこからですか!?」 (文春新書 850)

池上彰の「ニュース、そこからですか!?」 (文春新書 850)

 

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